統合経営報告

GRIスタンダード内容索引

   中核(Core)オプション準拠に必要な情報開示事項     マテリアルな項目に紐づく事項の内、開示を選択した事項

GRIスタンダード 開示事項   ページ番号またはURL 省略
GRI 101: 基礎 2016
一般開示事項
102:一般開示事項(2016) 102-1 組織の名称 会社概要  
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 事業紹介  
102-3 本社の所在地 会社概要  
102-4 事業所の所在地 会社概要  
102-5 所有形態および法人格 会社概要  
102-6 参入市場 事業紹介  
102-7 組織の規模 会社概要 一部機密保持上の制約
(公開企業でないため)
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 社員とのかかわり  
102-9 サプライチェーン 取引先とのかかわり  
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 取引先とのかかわり  
102-11 予防原則または予防的アプローチ   該当せず(検討が必要な製品を開発していません)
102-12 外部イニシアティブ 理念とビジョン  
102-13 団体の会員資格 理念とビジョン  
102-14 上級意思決定者の声明 トップコミットメント  
102-15 重要なインパクト、リスク、機会    
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 理念とビジョン  
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度    
102-18 ガバナンス構造 コーポレートガバナンス  
102-19 権限移譲    
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任    
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議    
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成    
102-23 最高ガバナンス機関の議長    
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出    
102-25 利益相反    
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割    
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見    
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価    
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント    
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性    
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー    
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割    
102-33 重大な懸念事項の伝達    
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数    
102-35 報酬方針    
102-36 報酬の決定プロセス    
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与    
102-38 年間報酬総額の比率    
102-39 年間報酬総額比率の増加率    
102-40 ステークホルダー・グループのリスト 私たちをとりまくステークホルダー  
102-41 団体交渉協定 社員とのかかわり  
102-42 ステークホルダーの特定および選定 私たちをとりまくステークホルダー  
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 私たちをとりまくステークホルダー  
102-44 提起された重要な項目および懸念 私たちをとりまくステークホルダー  
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体   該当せず(連結対象事業体はありません)
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 社会からの要請へのレスポンス  
102-47 マテリアルな項目のリスト 社会からの要請へのレスポンス  
102-48 情報の再記述   該当せず(再記述した内容はありません)
102-49 報告における変更   該当せず(重大な変更はありません)
102-50 報告期間 編集方針  
102-51 前回発行した報告書の日付 編集方針  
102-52 報告サイクル 編集方針  
102-53 報告書に関する質問の窓口 編集方針  
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 編集方針  
102-55 GRI内容索引 GRI内容索引  
102-56 外部保証   情報が入手困難(費用対効果を検討した結果)
マテリアルな項目
103:マネジメント手法(2016) 103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 社会からの要請へのレスポンス  
103-2 マネジメント手法とその要素 社員とのかかわり
リスクマネジメント・コンプライアンス
 
103-3 マネジメント手法の評価 財務・非財務KPIハイライト  
201:経済パフォーマンス(2016) 201-1 創出、分配した直接的経済価値    
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会    
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度    
201-4 政府から受けた資金援助    
202:地域経済での存在感(2016) 202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)    
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合    
203:間接的な経済的インパクト(2016) 203-1 インフラ投資および支援サービス    
203-2 著しい間接的な経済的インパクト    
204:調達慣行(2016) 204-1 地元サプライヤーへの支出の割合    
205:腐敗防止(2016) 205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所    
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修    
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置    
206:反競争的行為(2016) 206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置    
301:原材料(2016) 301-1 使用原材料の重量または体積    
301-2 使用したリサイクル材料    
301-3 再生利用された製品と梱包材    
302:エネルギー(2016) 302-1 組織内のエネルギー消費量    
302-2 組織外のエネルギー消費量    
302-3 エネルギー原単位    
302-4 エネルギー消費量の削減    
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減    
303:水(2016) 303-1 水源別の取水量    
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源    
303-3 リサイクル・リユースした水    
304:生物多様性(2016) 304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト    
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト    
304-3 生息地の保護・復元    
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種    
305:大気への排出(2016) 305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)    
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)    
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)    
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位    
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減    
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量    
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物    
306:排水および廃棄物(2016) 306-1 排水の水質および排出先    
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物    
306-3 重大な漏出    
306-4 有害廃棄物の輸送    
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域    
307:環境コンプライアンス(2016) 307-1 環境法規制の違反    
308:サプライヤーの環境面のアセスメント(2016) 308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー    
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置    
401:雇用(2016) 401-1 従業員の新規雇用と離職 社員とのかかわり  
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当    
401-3 育児休暇    
402:労使関係(2016) 402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 社員とのかかわり  
403:労働安全衛生(2016) 403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加    
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数    
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者    
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項    
404:研修と教育(2016) 404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 社員とのかかわり  
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム    
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合    
405:ダイバーシティと機会均等(2016) 405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 社員とのかかわり  
405-2 基本給と報酬総額の男女比    
406:非差別(2016) 406-1 差別事例と実施した救済措置    
407:結社の自由と団体交渉(2016) 407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー    
408:児童労働(2016) 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー    
409:強制労働(2016) 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー    
410:保安慣行(2016) 410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員    
411:先住民族の権利(2016) 411-1 先住民族の権利を侵害した事例    
412:人権アセスメント(2016) 412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所    
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修    
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約    
413:地域コミュニティ(2016) 413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所    
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所    
414:サプライヤーの社会面のアセスメント(2016) 414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー    
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置    
415:公共政策(2016) 415-1 政治献金    
416:顧客の安全衛生(2016) 416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価    
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例    
417:マーケティングとラベリング(2016) 417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項    
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例    
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例    
418:顧客プライバシー(2016) 418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 リスクマネジメント・コンプライアンス  
419:社会経済面のコンプライアンス(2016) 419-1 社会経済分野の法規制違反