サステナビリティニュース: 170818(金)

【レポート、オピニオン等】

「ジョブ理論」によるCSVの可能性

世界の経営思想家トップ50(Thinkers50)で連続トップとなっている「破壊的イノベーション論」の提唱者クレイトン・クリステンセン教授の「ジョブ理論」は、従来のマーケティングを超える新しい視点を提供してくれます。データ分析による相関関係の把握を超え、「顧客が片付けたい用事(ジョブ)は何か?」、「どんなジョブを片づけたくて、その商品・サービスを雇うのか?」という視点で、因果関係をしっかり把握します。

サステナビリティニュース: 170815(火)

【レポート、オピニオン等】

マース、ダノンのマダカスカルバニラ農家支援

ネスレのコーヒー農家支援など、食品会社の原材料農家支援は、バリューチェーンのCSVの代表的な取組みです。農業のバリューチェーンは、生態系破壊や人権問題などの原因となるケースがありますが、こうした問題を解決し、地域の発展を支援しつつ、高品質原材料の安定調達を競争力の源泉としようとするものです。なお、農作物の品質は、気候や土壌に影響されますが、気候や土壌を選ぶ農作物ほど適地が限られ、その地域の原材料農家との関係を構築するバリューチェーンのCSVの価値が高いと言えます。

サステナビリティニュース: 170810(木)

【レポート、オピニオン等】

RE100の仕掛け人の言葉

事業活動で利用する電力を100%再生可能エネルギーで賄うことを目指すイニチアチブRE100の参加企業が100社を突破しました。日本企業で参加しているのはリコーのみですが、世界のサステナビリティ・リーダー企業の多くが、RE100に参加しています。トランプ政権が誕生し、米国政府が気候変動に否定的な対応をするようになって、かえって、危機感を持ったビジネスセクターで、気候変動への取組みが進んでいるように思います。

サステナビリティニュース: 170808(火)

【レポート、オピニオン等】

サステナビリティBHAGの時代

パリ協定以降、Science Based Targets(SBT)やRE100などのイニチアチブもあり、長期的なCO2排出削減などの環境目標を設定する企業が増えています。日本でもトヨタの環境チャレンジ2050を代表格として、環境先進企業は、かなり大胆な長期環境目標を設定しています。

サステナビリティニュース: 170804(金)

【レポート、オピニオン等】

社会とのスパーリングで長期的競争力を強化する

日本企業では、CSVなどをアピールすることに対し、「陰徳善事」を持ち出して、そうしたアピールに否定的な考えを示す方もいます。しかし、個人や個人事業であれば、見返りを期待せず人知れず善いことをするということもあるかも知れませんが、株主のお金を使っている株式企業は、社会貢献をする場合でもリターンが求められます。リターンとしては、ステークホルダーとの関係構築、社会における評判、社員のロイヤルティ向上など、いろいろありますが、いずれのリターンを得るにも、社会・ステークホルダーとのコミュニケーションが必要です。

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