カテゴリー「サステナビリティ論考」の記事一覧

本物のパーパスが求められる時代を反映するスーパーボウルCM

2019-02-13 09:41 pm

今年のスーパーボウルは、ニューイングランド・ペイトリオッツの6度目の優勝で幕を閉じました。私がボストンに居た頃は、名門で人気チームではありましたが、そこまでの強豪ではなかったのですが、2000年代に入ってから、QBトム・ブレイディを擁して黄金期を築いています。

DHBRの特集から、パーパスを改めて整理する

2019-02-12 09:22 am

今月のDIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(DHBR)の特集は「パーパス」。先月の「コレクティブ・インパクト」に続いて、私が以前からブログで紹介している言葉、コンセプトがDHBRで特集されるのは、シェアード・バリューや経営とサステナビリティの統合の方向に時代が動いていることを裏付けていると感じます。DHBRでは、パーパスを様々な側面から論じていますが、その定義や基本的考えの面でも、なるほどという内容が多くありました。

ラリー・フィンクの手紙2019

2019-02-04 06:18 pm

先日、世界最大の資産運用会社ブラックロックCEOラリー・フィンク氏の2019年の年次レターが世界の投資先企業に送付されました。投資先企業に対し、長期的な発展のために、財務パフォーマンスだけでなく社会に価値を生み出すことを求めた昨年の年次レター「A Sense of Purpose」は、従来の企業の目的は利益を最大化することだとの考えに疑問を投げかけ、大きな話題となりました。

サステナビリティニュース: 190201(金)

2019-02-01 09:44 am

【レポート、オピニオン等】

サステナビリティをバリューに組み込む

2019-01-31 09:18 am

サステナビリティは、通常、組織的にマネジメントする形で推進されています。サステナビリティ推進委員会、サステナビリティ推進部などが軸となり、ビジョン、方針、マテリアリティなどを定め、それに基づき目標/KPIを設定し、PDCAマネジメントを推進し、そのプロセス、成果をレポーティングします。

使い捨てプラの次、ペットボトルの問題にどう対応すべきか?

2019-01-24 09:54 am

企業のプラスチック対策はさらに進化しています。最近の動きで言えば、プラスチックメーカーやユーザー企業約30社によるプラスチック問題の解決に向けた基金、AEPW(Alliance to End Plastic Waste)が設立されました。WBCSDがコーディネートし、シェル、エクソンモービル、ダウ、P&Gなどが参加しています。日本からは、三菱ケミカル、住友化学、三井化学が参加しています。AEPWは、当面5年間で15億ドルを投資し、特に東南アジアでのプラスチック収集などのインフラづくりに注力することとしています。なお、日本でも経産省、環境省がそれぞれ、企業、自治体などとのアライアンスを発足させていますが、どのくらい効果ある対策を打ち出せるかは、現時点では不明です。

ESG視点を役員報酬に組み込むトレンド

2019-01-21 06:44 pm

最近、石油メジャーの英蘭ロイヤル・ダッチ・シェルが、長期のCO2削減目標と役員報酬を連動させると発表しました。シェルは、販売する石油製品のネットカーボン・フットプリントを2050年までに半減、2035年までに20%削減する長期目標を設定しています。この長期目標実現に向けて、2020年以降毎年、今後3-5年間のネットカーボン。フットプリントの目標値を設定し、その達成状況を役員報酬と連動し、2050年まで続けるとのことです。

社会への貢献を世の中にどう伝えるべきか?

2019-01-16 09:53 pm

前回、DHBRの論文から、「企業がサステナビリティに取り組むべき理由」について書きました。一方で、サステナビリティに取り組んだとして、それをどう世の中に伝えるかというのは、また悩ましい問題でもあります。今回は、この世の中への伝え方について、マーク・クラマー氏によるDHBRの別の論文「社会貢献を上手に知らしめる方法」の内容を中心にご紹介します。

サステナビリティを戦略の柱とすべき理由

2019-01-15 09:23 am

今月のDIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(DHBR)の特集は、「コレクティブ・インパクト」です。コレクティブ・インパクトは、このブログでも何度か紹介していますが、社会課題を、1つの組織だけではなく、政府、企業、市民セクター等が、互いの強みを活かして協働で解決していこうという考え方です。下記のブログにあるように5つの要素などが提唱されています。

2019年、CSVをどこから始めるか?

2019-01-10 09:38 am

企業と社会課題との関係は、良く負の外部性の問題として語られます。企業活動が社会・経済に対して負の影響を与え、それが社会課題となっています。通常の経済活動においては、そうした負の影響に対して対価は求められないため、経営側は社会課題に取り組むことをコストと考えます。外部不経済の代表的事例として環境問題が語られてきたせいもあるのか、ビジネスパーソンは、環境問題などの社会課題に対応することは、儲からないという固定観点を持っています。

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