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 人が活きる職場環境づくり|CSRコンサルティングならクレアン

社員が働きやすい職場、自己実現できる制度とは何か。クレアンらしい職場環境づくりをすすめています。

働きやすい職場環境の整備

クレアンにとって、最も重要な経営資源は人材です。社員が働きやすい職場にするため、一人ひとりの個性や感性を尊重する働き方ができるよう、心がけています。
クレアン社員の平均年齢は37.5歳。仕事中心の働き方ではなく、男女の性差にとらわれず、プライベートと仕事を両立できる仕組みをつくることを人事方針としています。2009年度は有給休暇消化率が低下しました。とくに取得数の少ない部門については、上長を交えて対応を模索します。

人事について(2010年1月31日現在)

従業員数 30名
男女別従業員数 女性:19名、男性11名
平均年齢 37.5歳
女性役員数 全役員数4名のうち女性1名

ワーク・ライフ・バランス

有給休暇の活用

プライベートも仕事もともに充実できるよう、有給休暇の活用を勧めています。年2回、全社員に有給休暇所有数を通知し、積極的な利用を促しています。2009年度の有給休暇消化率は62%と2008年度を大きく下回りました。新規部門の立ち上げや本社移転が要因としてあげられますが、有給休暇消化率の低いユニットについては、上司が率先して有給を利用するなど、継続して対応を模索します。

介護休暇制度

社員の親族の看護を目的とした休暇制度を導入しています。要介護状態にある配偶者、父母、子、配偶者の父母、祖父母、兄弟姉妹等がいる場合に、要介護必要者一人につき最長93日の介護休業を取得する制度です。2009年度の介護休暇取得者は0名でした。

育児に関する各種制度

出産または育児を担う社員に対する制度として、育児休業制度を導入しています。育児休業の期間は子が1歳6か月に達するまでを限度して取得できる制度です。また、3歳に満たない子を養育する場合には育児短時間勤務のほか、小学校就学前の子の看護休暇として1年間につき5日間を限度として特別休暇を利用できます。2009年度は、育児休業を取得した社員は2名(うち1名は男性)、育児短時間勤務を利用した社員は1名、子の看護休暇を取得した社員は2名でした。これからもライフステージに合わせて仕事と両立できる制度を整備していきます。

定期健康診断とオプション健診支援

毎年1回全社員を対象に定期健康診断を実施しています。2008年度より、社員一人ひとりが自分の健康状態を知り、関心を持つように人間ドックの利用を推奨し、一部を除き費用は会社で負担しています。

社員向け健康相談

クレアンでは、社員が各地区医師会に所属する地域産業保健センター内の相談室または医療機関に健康に関する相談を受けられるようにしております。これは、センター登録の認定産業医または医療機関が、センター登録された事業者および労働者からの健康に関するあらゆる相談に応じている制度です。健康に不安があるときや、健康診断の結果などに応じて利用を促しています。

制度について(2010年1月31日現在)

健康診断 1回/年度
有給休暇消化率 62% ※前年度:71%
年間休日数 128日 (夏季:3日 冬季:5日を含む)
育児休業取得者 2名
育児短時間勤務
利用者
1名
子の看護休暇取得者 2名

人財開発のための教育・研修

教育・研修を通じて社員の成長をサポート

クレアンでは、会社は人間としての成長を図る場であり、社員には仕事を通して多くのことを体験し、学んでもらいたいという考えのもと、教育・研修活動を行っています。研修は、「基礎研修」「専門スキル研修」「上級ビジネス研修」から成り、毎年改善を重ねながら充実を図っています。社員一人ひとりのレベルアップが会社全体のレベルアップにつながることから、社内外の専門家講師による講義や自発的に参加する社外研修など、社員の教育・研修機会の拡大・充実にも力を入れています。

2009年度は、私たちのミッションであるサステナブルな社会の実現のために、自分たちが「こうありたい」という人財像をより明確にするために、「クレアンバリュー」を策定しました。またこれに伴い人財評価制度の大幅な改訂を行いました。これらは2010年度より運用を開始していきます。

専門性とコミュニケーションスキルを高めるために

地球環境問題およびCSR関連の情報は、日々発信され状況が変化するため、国内外の情報収集を専門に行う社員を社内に常駐させ、社員全員で最新の情報を共有しています。また、すべての社員がCSRの専門分野を持ち、その分野に関係のあるシンポジウムやセミナーへ積極的に参加することを通じて、個々人の能力および専門性を高めています。イベント参加後には、イントラネットにおける報告レポートや社内報告会の開催を通じて、社員全員で知識の共有を図るとともに、コミュニケーションスキルの向上にも努めています。社員一人ひとりの特長を見極めたうえで、その能力が最大限引き出される環境づくりに、今後も力を入れていきます。