12月, 2018年
サステナビリティニュース： 181228（金）
【レポート、オピニオン等】
Z世代と協働して世界を変えるシェアード・バリュー
前回のブログで、企業が社会運動にコミットするトレンドについて書きました。ビジネスは政治や社会運動などとは距離を置くという従来の常識が変化しています。同様に若者の意識も変化しているようです。次の社会を担うとして最近急速に注目されるZ世代にとって、社会変革を訴えかけることは“クール”のようです。
サステナビリティニュース：181225（火）
【レポート、オピニオン等】
2018年のトップ10サステナビリティトレンド：企業の社会変革活動のメインストリーム化
2018年も終わりが見えてきました。これから、今年を振り返る記事などがいろいろ出てくるでしょう。サステナビリティに力を入れる米国PRエージェンシーのコーンは、今年は、企業の従業員が、#MeeTooに関連する性暴力撲滅運動#TimesUpや銃規制を訴える抗議デモ” March for Our Lives”などの社会運動に参加するなど、社会や企業の変革を訴えるようになったことを受けて、企業が社会的正義に向けた活動を進めることがメインストリームになったとしています。また、投資家がサステナビリティを企業に要請し、その波及効果が全産業に広まったとしています。そして、以下を今年のトップ10トレンドとして挙げています。
【レポート、オピニオン等】
100億人の食料を賄う22の方法
日本は人口減少が課題となっていますが、一方で世界の人口は増え続け、現在の75億人程度から2050年には100億人程度になると予測されています。人々がさらに豊かな生活を求めて動物性タンパクを求めるようになると考えられますが、動物由来の食物が温室効果ガス排出、水利用、土地利用など環境への影響が大きいことを考えると、100億人の食料を持続可能な形で賄うのは容易ではありません。この課題に対して、WRIが5つのコースメニューごとに整理した22のソリューションを提案するレポートを発行しています。簡単に5つのコースメニューごとに22のソリューションを紹介します。なお、5つのコースメニューは「食料・農産物への需要の伸びを抑える」「農地を拡大せずに食料生産を増加させる」「自然の生態系を保護し再生する」「魚の供給を増加させる」「農業生産からの温室効果ガス排出を削減する」です。
サステナビリティニュース： 181219（水）
【レポート、オピニオン等】
次のギフトは、サステナブル商品を検討しては？
お歳暮の季節です。弊社にも、取引先などからお菓子を中心に、お歳暮が届いています。私が公務員をしていた頃は、お付き合いのある企業からお歳暮などを頂くこともありましたが、今は公務員に対するお歳暮などはなくなっているでしょう。そうした動きを考えるとギフト市場は、かなり縮小傾向にあるのではないかと思っていましたが、そうでもないようです。
サステナビリティニュース： 181217（月）
【レポート、オピニオン等】
サステナビリティニュース： 181213（木）
【レポート、オピニオン等】
