コンサルティング

報告とコミュニケーション

企業コミュニケーション
全体戦略策定

企業が長期的に成長していくには、株主のほか、様々なステークホルダーとの間で、自社がどのように社会に貢献しながら財務的成功を収めようとしているのか、目指す方向とプロセスをコミュニケーションによって共有し、理解・協力を得ていくことが大切です。

従って、統合報告に移行する際には、こうした価値創造の目指すあり方を、どうやって株主・ステークホルダーに理解してもらうのか、どのような協力を得たいのかを明確にした上で、企業コミュニケーションの全体戦略を検討していくことが重要となります。統合報告を、単なる情報開示の合理化に終わらせるのではなく、自社の価値創造のあり方を社内外にコミュニケートする際の拠り所と位置づけることが大切です。

クレアンでは、統合報告への取組みが長期的・持続的な自社の成長につながるよう、統合報告関連の様々なサービスと連携させながら、企業コミュニケーションの全体戦略策定を御支援します。

基本的な考え方

  • 統合報告が求められている背景には、企業コミュニケーションが複雑になり過ぎている点が挙げられます。
  • 企業コミュニケーション全体における統合報告の位置づけを明確にするとともに、他のコミュニケーション方法の整理も行っていきます。

実施イメージ(想定期間:2~3ヶ月)

Step1 現在のコミュニケーション媒体について、目的・対象・内容等の情報を整理し、企業コミュニケーションの全体像を見える化 企業コミュニケーションの全体像
Step2 企業コミュニケーションの中で重複している部分、対応が出来ていない部分を明確にし、改善の方向性を明確にする 企業コミュニケーション改善の方向性
Step3 統合報告書の目的・対象・主要内容等の位置づけを明確化すると同時に、必要に応じて他の媒体についても役割を明確にする 統合報告書の位置づけ(目的・対象・主要内容等)

企業コミュニケーション全体戦略策定